献血量が足りるようになったからではなく、むしろ血液が不足し、特に若者の献血が減少している状態で、二十歳未満の若者にも献血を促すために「はたち」という名称で誤解を与えないようにするためだそうです。
４０年以上続いてきた厚生労働省などの「はたちの献血」キャンペーンが、２０１８年をめどに幕を下ろす見通しになった。成人になるのを機に献血の意義を考えてもらおうという趣旨だが、法令上は１６歳から献血できるため「誤解を招く」との指摘が出ていた。選挙権年齢の引き下げなどで「成人」の社会的なイメージも変わりつつあるとして、名称変更を検討することになった。
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【グラフでわかりやすく】若者の献血は減少傾向
同キャンペーンは１９７５年から始まり、現在は厚労省、都道府県、日本赤十字社が主催。毎年成人式のある１月を中心にポスターやＣＭで啓発活動をしている。２０歳前後の著名人がイメージキャラクターに起用され、１０〜１２年はプロゴルファーの石川遼選手（２５）、１３〜１４年は女優の武井咲さん（２２）、昨年と今年はフィギュアスケートの羽生結弦選手（２２）が務めている。
背景にあるのが深刻な献血離れだ。日本は安全性の観点から、すべての輸血を国内の献血で賄っているが、２０年前に６００万人だった献血者数は昨年度４８８万人にまで減った。このままでは高齢化に伴い血液需要が最も高くなると見込まれる２７年には約１０１万人の献血者不足に陥るとの予測もある。
中でも落ち込みが激しいのが若者で、２０代は１９８万人から８１万人へと半分以下、１６〜１９歳は７３万人から２６万人へと約３分の１に減った。キャンペーンの効果が数字に表れていないばかりか、２０歳未満は対象外との誤解を招いている可能性もあり、１５日にあった厚労省の献血推進調査会では「『はたち』をうたったままでいいのか」との疑問も出た。
委員の中には「４０年以上続いて認知度は高く、活動する人たちの思い入れも強い」との声もあったが、選挙権年齢の１８歳への引き下げなどを機に、１０代を巻き込む新しい効果的な啓発方法を探る方向でまとまった。
ただし、１８年までのキャンペーンは既に準備が進んでおり、従来通り続ける。厚労省は来年度内に名称を刷新した後継キャンペーンの内容を詰める予定だ。【山田泰蔵】
毎日新聞2016年12月16日 12時32分(最終更新 12月16日 13時48分)
思い出すのは、高校時代に献血車が高校に来るとき担任の先生が「育ち盛りなのだから、献血なんてするな」と言っていたことです。
私自身は、成人式の場で初めての献血をしました。
